転職活動で企業から内定をもらった後、入社の意思確認や労働条件に関する疑問を解消する場として「オファー面談」が設定される場合があります。「実際に入社したら求人票と労働条件が違っていた」といったトラブルを避けるために、オファー面談でやり取りする内容やその場で質問すべき確認事項について理解しておきましょう。条件面で納得できない場合の交渉方法についても紹介するので、面談準備の参考にしてください。
もくじ
オファー面談の目的とは？
オファー面談とは、企業と内定者との間で、労働条件や業務内容を確認した上で入社の合意を図ることを目的とした面談です。「条件面談」や「処遇面談」とも呼ばれ、一般的には最終面接に合格した内定者に対して行われます。基本的に選考の場ではないので、ここで不採用となる心配はほとんどありません。それでは、オファー面談で話し合う内容を具体的に見てみましょう。
―労働条件をすり合わせる
オファー面談では、はじめに人事担当者から契約期間、賃金、就業場所、就業時間、休日・休暇等の労働条件や、会社における各種制度などの詳しい説明が行われます。説明の中で疑問や不安な点があれば、遠慮せずに質問して解決するようにしましょう。例えば、賃金に関して年収額しか説明されなかった場合、賞与や残業手当、交通費などに関しても確認しておくと安心です。また、どうしても譲れない条件がある際は、この場が交渉する最後のチャンスとなります。内容によっては、より希望に沿った条件での雇用を検討してくれるかもしれません。入社前と入社後のイメージに齟齬が生じることがないよう、事前にしっかりとすり合わせるようにしましょう。
―配属部署と業務内容を確認する
企業によっては人事担当者からの説明の後、配属予定の部署の社員が同席し、業務内容に関する具体的な説明や、アドバイスなどをしてくれる場合があります。現場の雰囲気が知りたいときは、オフィスの見学や、現場メンバーとの会食をセッティングしてもらえないか相談してみましょう。お互いにミスマッチを防ぐことがオファー面談の目的なので、要望を聞き受けてくれる場合が多いです。
―入社の合意を図る
労働条件や業務内容の説明を受けた上で双方が納得できる状態となれば、入社に向けた具体的な話し合いを進める場合もあります。実際に内定を承諾する気持ちがあるかという意思確認や、他社の選考状況について問われることもあるでしょう。入社する意思があれば、入社希望日などもすり合わせることになるので、事前に自分の希望を整理しておいてください。在職中の場合は、退職準備の期間を考慮して入社日を調整するようにしましょう。
労働条件通知書のみでオファー面談を行わない企業もある
オファー面談は法的に義務付けられているものではないため、必ず実施されるわけではありません。企業が労働者を採用する際、少なくともその労働者に対して「労働条件通知書」という書類を交付するよう法的に義務づけられています。そこに労働条件に関する詳しい内容が明示されているので、オファー面談がない場合は受け取った書面を自身でしっかり確認しておいてください。もし、労働条件に対して気になる点があれば、企業側に問い合わせるようにしましょう。
―労働条件通知書に記載されている内容とは？
労働条件通知書とは、労働条件や業務内容について通知する書面のことであり、具体的には下記の項目が記載されています。
労働条件通知書の扱いは企業によって異なりますが、企業から自宅に郵送されてくるか、オファー面談中に渡されてその場で書面を読みながら労働条件を確認することが多いです。選考の過程で労働条件や福利厚生などについて詳しく説明してくれる企業では、労働条件通知書の送付のみで内定後に改めて説明する必要はないと判断されることもあるでしょう。入社時に雇用契約書と一緒に渡されるケースもありますが、労働条件を確認せずに入社を決めるのは双方にとってリスクがあるので、その場合は入社前にもらえないか相談してみることをおすすめします。
―気になる点があればオファー面談を希望する
オファー面談の案内がない場合でも、内定者側から面談の実施を希望することができます。労働条件通知書の内容を確認して疑問や不安な点がある際は、遠慮なく内定先の企業にオファー面談を希望する旨を伝えてください。ただし、実際にオファー面談を行うかどうかは企業側の判断によるので、希望を出しても面談の実施が保証されるというわけではありません。一方、選考の中で労働条件や業務内容などについて詳しい説明を受け、十分確認が取れていると判断した場合は、内定者側からオファー面談を断ることも可能です。
また、転職エージェントを経由して応募した場合は、エージェントを通じてオファー面談を希望するとスムーズです。転職エージェントにとっても、紹介者が満足のいく形で入社することが重要なので、オファー面談を実施するよう企業側に依頼してくれる可能性が高いです。
オファー面談で確認すべき5つのポイント
ここからは、オファー面談で質問すべき内容について詳しく解説します。内定承諾後に後悔しないためには、オファー面談を行う前に自分の希望を整理しておくと良いでしょう。押さえておきたい確認事項は以下の5点です。
1．年収・評価制度
労働条件をめぐるトラブルの中でも特に多いのが、賃金に関する問題です。企業から提示された年収が希望通りの金額であるかきちんと確認しましょう。提示された年収には固定残業代（みなし残業代）や賞与が含まれているかどうかも重要な確認ポイントです。また、入社時の年収だけではなく、今後の 昇給方法や評価制度もあわせて確認しておくことをおすすめします。転職後になかなか昇給できず、思ったように年収が上がらないというトラブルも防ぐことができるでしょう。
2．業務内容
大まかな業務内容については選考時点ですり合わせているはずですが、実際に自分が扱う商材やサービス、担当する領域などの詳細な内容についてはオファー面談で説明される場合も多いです。例えば、同じ営業職でも得意先を回るルート営業と新規開拓営業では求められる営業スキルがまったく異なりますし、事務職でも経理事務と人事事務では業務の幅に大きな違いがあります。自分の希望と相違がないか、しっかりと確認するようにしましょう。
3．就業場所
就業場所に関しては、自宅からの通勤距離だけでなく、使用可能な交通機関についても把握しておくと良いでしょう。自家用車での通勤を検討している場合は、通勤手段として車が利用可能かどうかや、 駐車場の有無なども確認しておく必要があります。また、転勤などで就業場所が変わる可能性がある場合は、支店に関する情報や引越し費用の補助が出るかどうかも聞いておくと安心です。
4．就業時間
転職先で気持ちよく働くためには、就業時間の確認も重要なポイントです。労働条件通知書に記載されている始業時間と終業時間だけでなく、以下の事項を確認しておくと良いでしょう。
所属する社員の平均的な出社時間と退社時間
想定される残業の頻度
1か月間における残業時間の目安
繁忙期と閑散期
フレックスタイム制や時差出勤制度の導入有無と利用率
オファー面談のメリットは、書面だけでは把握しきれない企業の実態を口頭で確認できることです。その企業の風習や、配属予定先の雰囲気についても質問しておくと、入社前と入社後のギャップなく働くことができるでしょう。
5．福利厚生や社内制度
最近では、福利厚生の充実をアピールポイントとしている企業も少なくありません。福利厚生はその企業に勤める社員の特権となるので、どんな制度が利用できるか確認しておきましょう。また、出産・育児休暇をはじめとする特別休暇制度を利用できる場合は、配属予定先における取得率を聞いておくことをおすすめします。実際に入社してみたら、取得している人がほとんどおらず、利用できる雰囲気ではないと後悔する事態になりかねません。他にも、部活動やキャリア研修、MVP表彰制度や自己啓発支援制度などの社内制度についても質問しておくと、働くモチベーションにつながります。
悪い印象を与えずに条件面の交渉をする2つのポイント
オファー面談で説明を受けている際、当初聞いていた条件と異なっていたり、細かい業務内容が変わっていたりする場合があります。既に労働条件を提示されているタイミングで、条件の変更をお願いするのは企業側に悪い印象を与えないか不安を感じるかもしれません。そのような場合に備えて、相手に悪い印象を与えることなく希望条件を交渉するポイントについて解説します。
1．転職の軸を整理して優先順位をつける
提示された労働条件が自分の思い通りではない場合でも、すべての希望を通そうとすることはおすすめできません。譲れない条件から優先順位をつけて整理し、企業側に交渉するようにしましょう。せっかく内定をもらっても、入社前から要望が多いと印象が悪くなってしまう恐れがあります。以下の労働条件において自分が重視する条件をあらかじめ整理しておきましょう。
入社日
役職
給与／手当
勤務地
福利厚生等
2．根拠に基づいた主張をする
交渉を行う際は、誰もが納得できるように根拠を示して話す必要があります。募集要項と労働条件通知書で異なる点を指摘するなど、根拠に基づいた主張をしてください。その際、感情的にならないように注意しましょう。「普段の仕事においても感情的になる人なのでは」という印象を与えかねません。相手の話を冷静に聞きながら、謙虚な姿勢で話し合いましょう。
例えば、提示された給与が面接の際に伝えていた希望金額よりも少ない場合、「能力や経験を考慮した上での金額提示であることは承知しておりますが、面接時にも現職以上の給与を希望することはお伝えしておりました。改めて見直していただけないでしょうか」などと希望する金額の根拠を示すようにしてください。
内定承諾の回答期限は必ず守る
オファー面談を終え、労働条件に関して何も問題がなかったとしても、即日の承諾は控えるのが賢明といえます。一度持ち帰り、冷静に判断し直してください。自分にとって不利な条件がないかを見極めるためにも、家族や友人などに確認してもらうのもひとつの手です。
ただし、内定承諾の回答期限は必ず守るようにしましょう。内定通知を受けてから内定承諾までの期間は、1週間前後が一般的です。どうしても決断できずに期限を過ぎてしまうと、最悪の場合、不採用となってしまう可能性もあります。もし、回答期限を延長してもらいたい場合は、「家族と相談する時間が取れない」「現職の上司に引き留められた」などと納得できる理由を添えて 期日前に人事担当者に連絡してください。その際、いつまでに回答できるかという目途もあわせて伝えるようにしましょう。
辞退する場合は早めに連絡する
労働条件に納得できなかった場合など、内定を辞退すると決めた際は、なるべく早く内定先に連絡してください。企業側はあなたが入社する想定で採用活動を止めている可能性もあります。少なくとも企業に対して迷惑をかけてしまうことを自覚した上で、早急に辞退の旨を伝えましょう。
なお、内定辞退の連絡は、メールではなく電話で行うのがマナーとなります。内定を辞退するからといって今後関わりがなくなるとは限りません。最後まで誠意ある対応を心がけるようにしましょう。
オファー面談に関するよくある質問
最後に、オファー面談に関するよくある質問を2点まとめて紹介します。
Q. オファー面談で落ちることってあるの？
オファー面談は基本的には選考の場ではないので、ここで落ちる心配はあまりないと考えて良いでしょう。労働条件のすり合わせや、具体的な仕事内容を入社前に最終確認することを目的として設定されます。ただし、あまりにも提示された条件に対して反論をしたり、一方的に過度な要求ばかりをし続けたりすることで内定取り消しになる可能性もゼロではありません。譲れない部分と譲歩しても良い部分、しっかりと優先順位をつけて交渉することをおすすめします。
Q. オファー面談で嘘をついたらバレる？
現在の年収を実際の年収額よりも少し多く伝えて、転職後の年収を上げてもらう交渉を行うなどという考えはよくありません。実際の年収額は入社前に提出を求められる源泉徴収票によってバレてしまうので、嘘はつかず正直な数字を伝えるようにしましょう。オファー面談で嘘をついてしまうと、入社前に「嘘をつく人」というイメージがついてしまい、内定取り消しにまではならなくても入社後マイナスのイメージからスタートすることになってしまいます。そのため、条件交渉を行う場合は根拠をもって話すことが大切ですが、嘘は厳禁です。
まとめ
企業から内定をもらってオファー面談まで進んだら、労働条件や業務内容などに不安な点が残らないよう、面談前に確認したいことを整理しておきましょう。思っていた内容と違う条件を提示された場合や、条件を引き上げたい場合は、優先順位をつけた上で交渉してください。企業側の事情も考慮し、謙虚で誠実な対応をすることがオファー面談のポイントです。どうしても条件に折り合いがつかなければ内定を辞退せざるを得ないですが、その際は早急に辞退の意向を伝えましょう。
この記事を監修したキャリアアドバイザー：
八重樫 勇輝
株式会社ReBoot代表取締役
年齢：29
出身地：岩手県
趣味：漫画・映画鑑賞
経歴：
自分の転職活動の際、周囲のサポートで助けられたことをきっかけに、今後は自分が求職者の助けになることを決意し、起業。
現在は代表自ら求職との面談・就職支援を精力的に行う日々に明け暮れている。
求職者の皆様への一言：
面談から求人のご案内、資料の作成、入社後のフォローまで手厚くサポート致します！
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